FOUNDERS' STORY 01
メディア事業本部 事業部長

社会の問題に目を向け、
全社員で改善へと突き進んだチャレンジ
稲原 雄也
YUYA INAHARA
メディア事業本部 事業部長
2008年新卒入社

- PROFILE
2008年 採用コンサルタントとして、新卒入社
1~3年目:新規開拓、大手~中小企業の既存顧客を担当
4年目:課長職へ昇格
8年目:次長職へ昇格
9年目: 部長職へ昇格
10年目:事業部長へ昇格
17年目(2025年現在)メディア事業部 事業部長を担う
- 仕事のモットー
betterを探し、betterを描き、betterを実行し続けること
現在の仕事
私は現在約1000名のメンバーを統括する営業組織の事業部長を務めています。
新卒入社後、メディア事業本部で経験を積み、次々と大きなミッションを任されながら成長させてもらってきました。
私たちは、一人ひとりに合った仕事を見つけてもらい、働く喜びや幸せを届けることを目指しています。社会が抱える人材課題に対し、ディップの多様なサービスを活用しながら、企業の採用活動を支援しています。企業の成長を後押しし、より良い社会の実現に貢献すること。これこそが、私たちのミッションであり、目指すべき社会貢献の形です。
FOUNDERS’ STORY
「有期雇用者の時給を上げたい」
社会の問題に目を向け、全社員で改善へと突き進んだチャレンジ
「店長、時給上げてください!」このCMをご覧になった方もいらっしゃると思います。
日本では長年、有期雇用者(アルバイトや契約社員)の賃金が上がらず、労働市場における課題が山積みでした。社会でも無期雇用者(正社員)の賃上げは度々報道されるのに、有期雇用者(アルバイト・契約社員)はどこか置いてけぼり。問題視されながらも、なかなか変わらない日本の社会課題を、私たちが変えていきたい!そんな想いから「ディップ・インセンティブ・プロジェクト(※)」が始動しました。(※人手不足の課題解消とともに、「働く人の待遇向上」の実現を図るべく、給与アップの提案を行う施策)
2021年に全社のプロジェクト推進リーダーを担うことに。
「有期雇用者の待遇改善ムーブメントを社会に広めたい!」という思いのもと、大々的なCMを放映しながら、営業メンバー一人ひとりが担当するクライアントに対して、時給アップの交渉を進めていきました。
しかし、「時給を上げてください!」という私たちの提案が、すぐに受け入れられるわけではありませんでした。ある企業からは「ぎりぎりの経営状況で、時給を上げるなんて無理だ」といったネガティブな反応も寄せられ、一筋縄ではいきませんでした。
そこで、ただ「時給を上げたい」という理想に留まるのではなく、企業にとっても求職者にとってもメリットを生む提案を行う必要があると考えました。企業の採用力を向上させるために何ができるのか、そして時給アップに賛同する企業をどう増やすかを、毎日のように部署を超えて議論を重ね、具体的なアクションを実行していきました。
営業2,000人が一丸となり、時給アップが採用にどのようなプラス効果をもたらすのか、また企業が競争優位性を高めるために解決すべき課題は何かを考え抜き、提案を続けました。その結果、一社また一社と私たちの考えに賛同していただける企業が増え、現在では43万件を超える求人が時給アップを実現。『バイトル』は同業界の求人サイトの中で最も平均時給が高いサイトへと成長しました。
「やってみよう!」で突き進む、ディップのベンチャースピリット
「有期雇用者の時給を上げたい」。そんな私たちの「想い」から、社会を変えるきっかけを生んだプロジェクト。給与が上がることで、生活が豊かになった求職者や、採用・定着率が向上した企業・店舗が多くありました。有期雇用マーケットの賃上げを推進する使命を担えたと信じています。
社会を変えるまでの道のりは、決して簡単なものではなく、多くの失敗や困難が待ち受けています。
それでも、「きっと無理だろう」「仕方ない」と諦めず、「やってみよう!」と突き進むことができるのはディップの強みだと考えています。
3,000人を超える会社になった今でも、ディップはベンチャースピリットが強い会社だと思います。
誰かの想いが組織の仲間に伝播して、「チーム一丸となって、みんなで力を合わせてやってみよう!」という空気感がつくられていく。
「もっと社会を良くしたい。」その想いの強さ、真っすぐさ、そして一体感こそがディップの強みであり、これまでスピード感を持って成長してこられた理由だと思います。
今後の目標
求職者の仕事探しも、企業の事業活動や採用活動も、もっと良くしていける余地がたくさんあると思っています。
賃上げ問題や超高齢化社会の労働問題、女性の社会進出、外国籍の方の労働問題など、働くことに関する課題は山積みです。ですが、これらを解決しなければ、日本の慢性的な人手不足は改善できないことが目に見えています。
私たちは、人とAI・DXの力で一つ一つ、一社一社と向き合いながら解決に導いていきたいと考えています。ディップのサービスを利用してくれる多くのユーザーや、ディップの提案に期待してくださる多くのクライアントと共に前進することで、社会を改善していけると思っています。
そして、これから入社してくる方には、大小問わず、
「〜がしたい」という自身の意志を持って入社してきてほしいです。失敗をおそれず、チャレンジし続けてほしいです。